原油価格、イラン制裁とOPEC+減産で2週連続上昇

原油価格が金曜日に上昇し、これで2週連続の上昇となった。主な要因は、米国の新たな対イラン制裁とOPEC+による減産計画で、これらの措置が供給不足の懸念を引き起こし、原油市場に影響を与えているためだ。

■ 米国のイラン制裁強化
米財務省は木曜日、イラン関連の新たな制裁を発表した。特に注目されているのは、イラン産原油を中国に供給する企業や船舶に対する制裁で、その中で中国の独立系精製業者が初めて対象となったことだ。RBCキャピタル・マーケッツのアナリストはこの制裁について、「制裁政策のエスカレーション」と評価し、実際の物理的な影響は少ないとしながらも、市場におけるリスクプレミアムがさらに高まる可能性があると指摘している。

ドナルド・トランプ元大統領が2月にイランへの「最大限の圧力」を再強化し、イランの石油輸出をゼロにするという目標を掲げてから、これで4回目の対イラン制裁となる。ANZ銀行は、これによりイランの原油輸出が日量100万バレル減少すると予想している。実際、船舶追跡サービスのKplerは、2月のイラン原油輸出量を180万バレル以上と予測している。

■ OPEC+の減産計画とその影響
OPEC+は木曜日、加盟7カ国による新たな減産計画を発表した。この計画は、毎月18万9,000バレルから43万5,000バレルを削減し、その削減は2026年6月まで続く予定だ。この発表により、原油価格は支えられた。しかし、OPEC+は今月初め、加盟国8カ国が4月から毎月13万8,000バレルの増産を決定し、市場を支えるために、2022年以降の一連の減産措置を一部撤回している。減産の実行力に関しては疑問の声も上がっており、INGのアナリストは、「グループは削減計画を共有しているが、全メンバーがその目標を守るわけではない」と述べている。

■ 市場の反応と今後の見通し
これらの制裁と減産計画により、原油価格は上昇しているものの、供給過剰や世界経済の鈍化懸念も依然として市場に影響を与えている。ロイターの調査によると、供給過剰が続く中で、原油価格は比較的安定すると予想されており、ブレント原油は2025年平均で1バレル74.63ドル、米国産原油は70.66ドルになると見込まれている。

原油市場は、今後も米国の政策やOPEC+の減産履行状況、さらには世界経済の動向に大きく左右されるだろう。投資家や関係者は、これらの情報を注視しながら、価格変動に備える必要がある。