沖縄県が多言語食材サイト「EATS OKINAWA」開設　5言語でアレルゲン表示も対応

2026-04-15 コメント投稿する ▼

沖縄県農林水産部は2026年1月、英語・中国語（繁体字・簡体字）・韓国語など5つの言語に対応した食材情報サイト「EATS OKINAWA（イーツおきなわ）」を開設し、2026年4月14日に正式に発表しました。「EATS OKINAWA」では、県産食材を積極的に活用する飲食店として登録された「おきなわ食材の店」479店舗（2026年3月現在）のうち、200店舗を掲載しています。

沖縄県を訪れる外国人観光客が急増する中、県産食材の魅力を海外の人々にも届けようとする新たな取り組みが始まりました。沖縄県農林水産部は2026年1月、英語・中国語（繁体字・簡体字）・韓国語など5つの言語に対応した食材情報サイト「EATS OKINAWA（イーツおきなわ）」を開設し、2026年4月14日に正式に発表しました。「食べる・知る・買う」を一体的に発信するこの新たなプラットフォームは、沖縄の地産地消を推進しながら、県産食材の販路を海外にまで広げていくための重要な一手となっています。

沖縄県には2025年に1,075万5,800人の観光客が訪れ、過去最高を更新しました。このうち外国人観光客は前年から32.9%増加して283万5,500人にのぼり、コロナ禍前の最多水準（2019年）の96.8%まで回復しています。台湾や韓国からの訪問者が全体の約6割を占める一方、欧米からの個人旅行者も増加傾向にあり、「地元の食文化に触れたい」というニーズが年々高まっています。こうした背景を受け、これまで日本語のみのガイドブックで発信していた県産食材の情報を、多言語のウェブサイトへと移行させることになりました。

5言語で発信　アレルゲン表示や宗教対応メニューも充実

「EATS OKINAWA」では、県産食材を積極的に活用する飲食店として登録された「おきなわ食材の店」479店舗（2026年3月現在）のうち、200店舗を掲載しています。サイト上では飲食店の検索に加え、多言語化されたメニューを閲覧することができます。また一部の掲載店舗では、料理に含まれるアレルゲンの表示や、宗教・信念に配慮したメニューへの食品ピクトグラムの表示にも対応しています。

ピクトグラムとは言葉を使わずに情報を伝えるための絵記号のことで、言語の壁を越えて意味を伝えられる手段として国際的に広く使われています。こうした細かな配慮は、ハラール（イスラム教の食のルール）など特定の食のきまりを持つ外国人観光客にとっても利用しやすい環境を整えるものです。また、観光客が県産食材を直接購入できる店舗の検索機能もあり、食べるだけでなく、沖縄の食材をお土産として持ち帰ることもできます。

地産地消の推進と販路拡大　今後も登録店舗を増やす方針

沖縄県はこのサイトを通じて、海外から訪れる観光客の需要を取り込み、県産食材の販路を広げる狙いがあります。県は今後も対応店舗を増やし、地産地消をさらに推進していく方針を示しています。

沖縄には、県独自の豊かな食材が数多くあります。アグー豚や島豆腐、ゴーヤー、もずく、マンゴー、ドラゴンフルーツなど、本土では珍しい産品が多く、観光客の食への関心は非常に高い状況にあります。また、沖縄の食文化は、日本・中国・東南アジアなど様々な地域の影響を受けた独自のもので、海外の観光客にとっても新鮮な魅力があります。これまでは日本語でしか情報発信できなかったため、外国人観光客がこれらの食材や飲食店を探しにくい状況が続いていました。「EATS OKINAWA」の開設はこの課題を解消するものとして評価されています。

SNS上でも今回の取り組みへの期待の声が広がっています。

「外国語対応のメニューがあるだけで安心して注文できます。こういうサービスもっと増えてほしい」
「アレルギー表示がきちんとされているのは本当に助かります。外国人の友人を沖縄に連れて行きたくなりました」
「沖縄の食材って種類が多くて面白いですよね。こういうサイトがあれば観光前に下調べもできて楽しい」
「県産食材を買えるお店まで検索できるなら旅行のお土産選びにも使えますね。もっとPRしてほしい」
「英語・中国語・韓国語に対応というのは時代の流れですね。沖縄の食の魅力を世界に知ってほしいです」

県産食材の海外発信強化　インバウンド取り込みへの布石

今回の「EATS OKINAWA」の開設は、単なる飲食店紹介にとどまらず、沖縄の一次産業（農業・水産業）を支え、地域経済を活性化させる観点からも意義があります。外国人観光客が県産食材に関心を持ち、飲食店で食べたり、直売所で購入したりすることは、農家や漁業者の収入増加にも直結します。地産地消の循環を観光と結びつけることで、経済的な波及効果も期待できます。

2026年は首里城正殿の完成も秋に控えており、沖縄への観光需要はさらに高まる見通しです。外国人観光客が食の面でも不安なく沖縄を楽しめる環境を整えることは、リピーターの増加や沖縄ブランドの国際的な向上にもつながります。県の農林水産部が主導するこの取り組みが、沖縄の食文化を世界に発信する新たな柱となることが期待されています。

まとめ