南海トラフ地震想定、自衛隊3700人が72時間訓練

72時間徹夜の指揮所訓練

兵庫県伊丹市の伊丹駐屯地では指揮所訓練を実施しました。地震発生のアナウンスがかかると、隊員らは速やかにノートパソコンやホワイトボードを会議室に運び込み、壁面のスクリーンを使って指揮所を立ち上げました。

それから72時間、隊員らは不眠不休で被害状況などの情報共有や関係部隊との調整、自治体や企業との連携を続けました。災害発生直後の初動72時間は人命救助の鍵を握る時間であり、この間の指揮系統の維持と迅速な意思決定が訓練の焦点となっています。

各地で実動訓練

愛知県では陸上自衛隊のV22オスプレイを使った物資輸送訓練を実施しました。オスプレイは固定翼輸送機のようなスピードとヘリコプターのような離着陸の自由度を併せ持ち、公園や駐車場など一定の広さがあれば任務遂行が可能です。

孤立集落支援を想定し、海上自衛隊のエアクッション艇で中部電力の電源車を海上輸送する訓練も行われました。広島県呉市では陸海空自衛隊の共同部隊「海上輸送群」の輸送艦に重機を搭載する手順を確認しました。海上輸送群は2025年3月24日に新編された部隊で、今回が初参加となります。

「72時間徹夜とか自衛隊員の負担が心配になる」
「こういう訓練を繰り返してくれてるから安心できる」
「南海トラフは必ず来るから準備しておかないと」
「東日本大震災の教訓を生かしてほしい」
「自治体との連携訓練も大事だよね」

東日本大震災から15年

2026年3月11日で東日本大震災から15年を迎えます。あの未曾有の災害で得られた教訓は、今回の南海レスキュー訓練にも生かされています。能登半島地震で発生した孤立地域への対処経験も踏まえ、発災直後の初動対処を焦点とした実動訓練が実施されました。

政府の想定によれば、南海トラフ巨大地震では最大死者数が20万人を超え、建物被害は最大233万棟に達する可能性があります。今後30年以内に60から90パーセントの確率で発生が予想されており、いつ起きてもおかしくない次の大地震への備えが続けられています。

一連の訓練には自衛隊約3500人のほか、東海・北陸・近畿・中四国の41自治体、通信・交通・電力・流通などの民間企業23社が参加しました。自衛隊だけでは対処できない災害規模であるため、平時から各機関や団体が対処要領を学び、協力関係を築くことが重要です。

訓練では琵琶湖に海上自衛隊のUS2救難飛行艇が着水し傷病者を収容する訓練や、水陸両用車による孤立地域への人員輸送、ドローンを活用した倒壊家屋内の要救助者捜索なども実施されました。最新技術と装備を駆使した災害対処能力の向上が図られています。