舛添要一氏が中国専門家を痛烈批判、情報戦での劣勢に警鐘鳴らす

現地を知らない専門家への強烈批判

舛添要一氏（77）は2025年12月11日までにX（旧ツイッター）を更新し、「いくら日本嫌いの中国人でも、高市政権がすぐ崩壊するなどとは言わないだろう」と前置きした上で、「ところが習近平政権が今にも倒れると平気で言う日本の識者や『中国専門家』がいる」と指摘しました。

「大衆向けの金稼ぎのためとはいえ、情け無い」と切り捨て、「虚偽情報の垂れ流しでは、情報戦で中国に負けてしまう。彼らこそ、日本の国益を損ねている」と強い懸念を示しました。

舛添氏はこれまでも一貫して、「テレビなんかで解説してるいわゆる中国専門家は4～5年ぐらい中国に全く行ってないんです」と指摘してきました。11月21日の自身のYouTubeチャンネルでも同様の批判を展開していました。

現地訪問による実態把握の重要性

舛添氏は自身の中国での体験をもとに、日本の専門家の見解に疑問を呈しています。自身はひんぱんに中国を訪れて、習近平政権の幹部らとも面会したり、来日した中国代表団とも会談するなどしていることから「今、中国で起こってることがよく分かるわけです」と自信を示しています。

一方、多くの専門家が中国を訪問しない理由について、「スパイ容疑で捕まるから怖い」と推察しながらも、「4年も行ってない、つまり4～5年以上前の自分が知ってる中国を今テレビなんかで解説されても『ちょっと待ってくれよ』」と批判しました。

「舛添さんの指摘はもっともだと思う。現地を見ずに憶測で語るのは危険」
「メディアも安易に使うのではなく、現地情報を重視すべき」
「情報戦で負けるという視点は重要だ」
「専門家なら責任を持って現地取材するべき」
「金稼ぎ目的の解説では国益を損なう」

習近平政権の実態認識に大きな隔たり

舛添氏は中国の現状について詳しく説明しています。電子自動車やドローン、AIなどのデジタル分野の進歩が著しい中国について、「もう人々の生活は全部、スマホだけで足りる。支払いも全部デジタル化が進んでいて、監視カメラがあらゆるところにある」と最新技術の普及ぶりを紹介しています。

習近平政権の安定性についても、「習近平体制は盤石であり、崩壊する兆しなど全くない。習近平がかつて勤めた福建の側近軍幹部を汚職容疑で粛正することができているのは、弱さではなく、強さの表れである」と分析しています。

メディアの責任も厳しく追及

舛添氏は専門家だけでなく、メディアの姿勢についても厳しい目を向けています。「それを平気で使うマスコミもマスコミだと思いますけれども、本当に間違っているんです」と嘆いており、情報の質を担保する責任がメディア側にもあると指摘しています。

日中関係が悪化する中、舛添氏は情報戦の重要性を強調し、正確な現地情報に基づく分析の必要性を訴えています。専門家の質向上とメディアの責任ある情報選択が、日本の国益を守る上で不可欠だという警鐘を鳴らした形です。