立花氏、SNS活用で旧統一教会問題の真実発信を呼びかけ

8日、千葉市で開催されたシンポジウムにおいて、立花孝志氏（「ＮＨＫから国民を守る党」党首）が、SNSやYouTubeを駆使して旧統一教会に関する「真実」を広めるべきだと訴えました。イベントは、世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の信者を中心に結成された「千葉県民の会」によって開催され、立花氏はその中で、現代のメディア環境を活かした情報発信の重要性を強調しました。

■SNSを活用し、真実を広める重要性
立花氏は、「テレビや新聞に頼るだけでは意見が届かない」とし、SNSやYouTubeなどの新しいメディアの力を利用することを提案しました。特に、家庭連合の問題について、「拉致監禁される被害者がどれだけいるかを訴えれば、支持を集めやすい」と指摘し、それをSNSで発信する戦略を強調しました。「今はネット時代。広告費を使って動画を作れば、広める手段はいくらでもある」と述べ、ネット活用の可能性を強調しました。

■裁判結果の拡散とその影響
シンポジウムでは、家庭連合信者に対する監禁事件に関わったジャーナリストの鈴木エイト氏が名誉棄損で訴えられた件についても触れられました。徳永信一弁護士は、鈴木氏が家庭連合信者を「引きこもり」と表現したことに対する裁判で、今年1月に鈴木氏に11万円の支払い命令が下されたことを紹介。その裁判結果がSNSで広まり、世論喚起の一助となったと語りました。「控訴審でもSNSを通じて宣伝するチャンスがある」と述べ、今後の活動にもSNSを活用する重要性を強調しました。

■メディアの変化と今後の戦略
立花氏は、従来のテレビ局がYouTubeなどの新メディアに対して警戒している現状についても言及しました。「テレビ局からすると、YouTubeはまさに『黒船』のような存在だ」とし、メディアの環境が劇的に変化していることに触れました。今後、どのようにして新しいメディアを活用し、より広範囲に情報を伝えていくかがカギとなると訴えました。