スポーツ庁と農水省、アスリートの農業参入を推進　中田英寿さんも協力

元アスリートの農業参入へ　スポーツ庁と農水省が勉強会

アスリートのセカンドキャリアと農業人口減少という二つの課題を同時に解決するため、スポーツ庁と農林水産省が共同で勉強会を立ち上げました。1日の初会合では、小泉進次郎農相が「農業の持続的な発展には異分野からの人材定着が不可欠」と述べ、取り組みの意義を強調しました。

この枠組みには、元サッカー日本代表の中田英寿さんもアドバイザーとして参画します。中田さんは引退後、全国を巡って日本酒や伝統工芸の現場を取材・発信してきた経験があり、農業を含む一次産業との接点が深い人物です。農業の新たな担い手としてアスリートが参入することで、地域や産業に活力をもたらす狙いが込められています。

「アスリートは体力もあって真面目だから農業に向いている」
「就農人口の高齢化に本当に歯止めがかかるのか」
「話題性だけで終わらず定着できる仕組みが必要」
「セカンドキャリアの支援としては良い試み」
「農業を甘く見ないで、現場の厳しさを伝えるべき」

農業とアスリート、相性の良さ

農水省によると、基幹的農業従事者の7割以上が65歳以上。担い手不足は深刻で、若年層の参入が待たれています。一方、アスリートは20代で引退することも珍しくなく、第二のキャリア形成に悩む人が多いのが実情です。農業とスポーツは一見無関係に見えますが、体力や集中力、ストイックな自己管理能力などアスリートの強みは農業にも活かせる可能性があります。

実際に、元サッカー日本代表の高原直泰さんが沖縄でコーヒー栽培に挑戦したり、元プロ野球選手の川口和久さんが鳥取で米作りを手がけるなど、先行事例も出ています。こうした経験をもとに、農業参入の道筋を制度面で整えることが課題です。

制度設計と「ウィンウィンの関係」

小泉農相は「アスリートと農業は課題を補完し合う『ウィンウィンの関係』だ」と強調しました。具体的には、農業研修の受け入れ体制づくりや、スポーツ庁が持つ人材情報とのマッチングを進める見通しです。さらに、地域おこしや観光との連携を図ることで、単なる就農支援にとどまらず、地方創生の一環として広がる可能性も指摘されています。

ただし、農業の現場は天候リスクや収入不安定といった厳しい面も抱えます。単なる「話題作り」や一時的なブームで終わらせず、制度として継続性を確保する仕組みが求められます。国が音頭を取り、現場の農家や自治体と連携して長期的に支える体制が必要です。

今後の展望

勉強会の成果は、今後の政策提言や制度整備につながる見込みです。スポーツ庁が持つ人材ネットワークと農水省の就農支援施策を結びつけることで、アスリートに新しいキャリアを提示し、農業の担い手不足にも応える取り組みが期待されます。

中田英寿さんのように、引退後も一次産業や地域文化に深く関わるアスリートが増えることで、農業の社会的な魅力や価値も再発見されるでしょう。今回の勉強会は、単なる人材マッチングにとどまらず、日本の農業とスポーツの未来を交差させる挑戦として注目されています。