大阪・関西万博で環境教育プログラム　WTWが示す国際交流とスタートアップの責任

大阪・関西万博で学生主導の環境教育プログラム

2025年に開催される大阪・関西万博に合わせ、環境省は4日と5日の2日間、環境教育プログラム「SDGs Students Dialogue Expo 2025」の発表会を実施した。国内9大学と中国、韓国、インドネシア、フィリピン、タイ、カナダの海外校が参加し、企業から提示された環境課題に対して解決策を検討。約4カ月間にわたり議論を重ねた10チームが最終成果をプレゼンテーションした。

この取り組みの企画・運営を担ったのは、神戸市中央区の「With The World（WTW）」だ。2018年設立のスタートアップで、オンライン国際交流や海外研修を手がける。世界67カ国に及ぶ学校や団体とのネットワークを持ち、教育とSDGsをテーマに交流の場を創出してきた実績がある。

「学生が主体的に環境課題に取り組んでいて頼もしい」
「国際協力の新しい形を見た」
「若い世代がこうして動くなら未来は明るい」
「英語力の差を越えて協力したことに意味がある」
「万博をきっかけにもっと継続してほしい」

WTWの役割と運営の工夫

WTWは今回、通常の短期間交流プログラムとは異なり、4カ月にわたって2週間に1度のオンラインミーティングを企画。学生たちは時差を乗り越え、英語を中心に議論を進めた。英語力には差があったが、積極的な学生が多く、運営側も「参加意欲を削がない工夫」に力を注いだ。

藤輪翔大コーディネーターは「それだけ深いプレゼンテーションになった」と振り返る。1グループ20分間という長めの発表時間を与えられたことで、学生たちは課題の背景から解決策までを多角的に展開し、実効性のある提案につなげた。

多様な課題と解決策の提示

発表会では、再生可能エネルギーや廃棄物削減、プラスチック利用の削減など多様なテーマが取り上げられた。学生たちは企業や環境省の担当者から厳しい質問を受けながらも、分担と協力で応じる姿勢を見せ、課題への理解が深まったことを印象づけた。

議論を通じて「現場で実践可能か」「持続性をどう確保するか」など現実的な視点が求められ、単なる理想論ではなく実用性のある解決策が導き出された点も大きな収穫だった。国際的な視野を持ちながら、地域や社会に根ざした提案を模索する姿勢が際立った。

大阪・関西万博から広がる国際交流の可能性

今回の試みは、万博を単なる展示の場にとどめず、次世代が課題解決の主体となる取り組みとして注目される。グローバルな交流を通じて育まれた経験は、参加した学生たちのキャリア形成に直結し、環境問題への意識を高める契機となった。

一方で課題もある。スタートアップが本来の企業精神を失い、NPOやNGOの「看板を掛け替えた存在」とならないようにすることだ。社会貢献の理念を掲げながらも、事業性を確立し透明性を保つことが求められる。単なる活動団体にとどまるのではなく、持続的なビジネスとして成り立たせることでこそ、教育と国際交流を未来へつなぐ力となる。