2026-02-12 コメント投稿する ▼
チームみらいがデジタル花付け13時間開発 スマブラ参戦演出は断念
2026年2月8日投開票の衆議院議員選挙で11議席を獲得したチームみらいが、開票センター生配信で使用した「デジタル花付け」の開発裏話が話題を集めています。チームみらい永田町エンジニアチームのデザイナー山根有紀也氏がXで明かした制作過程は、わずか13時間という短時間での開発でした。
マイク納め前日に開票演出を検討開始
国政政党になって初めての選挙ということもあり、選挙期間中は誰もが選挙活動に必死でした。山根氏によると、開票のことを考え始めたのはマイク納めの前日である2月6日金曜日だったといいます。チームみらいらしくデジタルで花付けを行うことに決めたものの、前例もなくイチから開発することになりました。
従来の選挙では、当選者の名前の上に赤いリボンのような花を飾るアナログ方式が一般的です。しかしIT技術を重視するチームみらいは、慣例に従うのではなく独自のデジタル演出を選択しました。
「13時間で作ったとは思えないクオリティ。さすがエンジニア集団」
「デジタル花付けは斬新だけど、税金使った政治活動にこんな演出必要なの」
「スマブラの参戦ムービーまで考えてたって、遊び心があっていいじゃないか」
「技術力アピールは結構だけど、政策の中身をもっと見せてほしい」
「当選演出よりも、公約の実現可能性を検証する仕組みを作ってほしかった」
マイク納めである2月7日の後にプロトタイプの制作を開始し、投開票当日の2月8日朝にエンジニアがWebアプリに実装しました。最後に同じ永田町エンジニアチームのJun Ito氏がエディさんの愛称で呼ばれる人物が映像演出をおよそ3時間で実装し、ギリギリで完成にこぎつけたといいます。
スマブラの参戦ムービーは時間切れ
山根氏は「本当はスマブラの参戦みたいな当選アニメーションも作りたかったのですがそこまでは間に合わず」とXに投稿しています。任天堂の人気ゲームシリーズ大乱闘スマッシュブラザーズで新たなキャラクターがファイターとして登場する時に流れるムービー、「参戦」の演出をやりたかったようです。
実際に実装されたデジタル花付けは、当選者が出ると名前と顔写真が入った緑色のパネルが回転し、黄色の背景に変化します。さらに当選を示すローレルリース月桂冠、勝利のシンボルが付くアニメーションを加えました。
こうした演出は、大規模言語モデルに5つほど候補を出してもらい「一番それっぽいの」を選んだといいます。3枚並んだディスプレイにはWebブラウザの画面を表示し、WebGLプラグインなしでブラウザ上で3D2Dグラフィックスを描画するJavaScript APIでアニメーションや背景のゆらめきを描画しました。
Jun Ito氏は「ARVRをやってた時代にWebGLを勉強してて良かった」とコメントしています。過去の技術経験が短時間での実装を可能にした形です。
大雪でモニター不着に備えアナログも用意
開発期間はわずか13時間でしたが、デジタル花付け用のモニターが届かなかった場合に備え、一応アナログの花付けも用意していたそうです。山根氏は「大雪でモニターが届かないかもと言われて怖すぎたので、スチレンボードに印刷したアナログ花付けも実はワンセット用意してました」と明かしています。
当日の天候リスクを考慮し、万が一に備えたバックアップ体制を整えていたことがわかります。結果的にモニターは無事届き、デジタル花付けを披露することができました。
ネット上では「デジタル花付け、当確にならない場合もステキに見えるとてもいいデザインだという点を最も評価している」「チームみらいらしくてとても良かったです」「WebGLベースで爆速デジタル花付け開発ってのも、なんともチームみらいっぽくて好きだなぁ」といった肯定的な反応が見られました。
一方で、技術力のアピールに終始しているのではないかという指摘もあります。デジタル演出は確かに目新しく注目を集めますが、有権者が本来知りたいのは政策の具体的な内容や実現可能性です。技術を使って何を実現するのか、その中身が問われます。
チームみらいは2026年衆院選で比例の得票を381万票と、2025年の参院選から2.5倍に伸ばしました。特に首都圏の支持が厚く、東京ブロックは比例第3党で4議席、南関東ブロックは第4党で3議席を得ています。投票者の内訳は男性49パーセント、女性51パーセントで、年代別では40代が21パーセント、50代が24パーセントを占め、無党派層の28パーセントを取り込みました。
IT技術を活用した政治活動は、従来の政治手法とは一線を画します。デジタル花付けのような演出は、技術政党としてのアイデンティティを示す象徴的な取り組みと言えます。ただし、技術はあくまで手段であり、目的ではありません。今後は技術を使って具体的にどのような政策を実現するのか、その成果が問われることになるでしょう。